ニュースレター
ニュースレター
東京大学五十嵐先生、塩野義製薬様との論文が公開されました（2025年2月14日）
このたび、東京大学の五十嵐先生、塩野義製薬株式会社様と共に、新しく査読付学術誌に論文を発表しましたので、ご参考までにお知らせします。
この論文では、日本人がCOVID-19を他者へ感染させることをどれほど嫌がるのかをテーマにしています。京都先端科学大学の人文学部学部長の佐藤嘉倫教授にご指導をいただき、多次元共感性尺度を用いて、さまざまな「共感」の尺度別に分析しました。
Igarashi A, Kurazono K, Itsumura N, Takeshima T, Iwasaki K. Willingness to pay for the effect of SARS-CoV-2 antivirals in preventing COVID-19 transmission to others in the Japanese population.
J Med Econ. 2025;28(1):260-267.
doi: 10.1080/13696998.2025.2461897.
-概要-
COVID-19の高い感染力やパンデミックの状況を踏まえると、その治療薬による他者への感染を予防する機能は重要であると考えられます。また、この機能に対する評価は個々により異なると考えられます。
本研究では、日本人のCOVID-19治療薬の感染予防機能に対する支払い意思額（WTP）をWebアンケートにて調査し、その値がいくらでどのような分布を持つのか、どのような属性がWTPに影響しているのかを検討しました。
原文は以下のウェブサイトからダウンロードできます。
https://www.tandfonline.com/doi/full/10.1080/13696998.2025.2461897
ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
ヘルスケア潜在価値会計――保健事業の評価と意思決定支援のための管理会計（2025年2月3日）
標記論文について、社会保険旬報No.2953で公開されましたので、お知らせします。
現在、日本の健康保険者にとって最も重要な課題は、効果的かつ効率的な保健事業の運営です。
しかし、現行の財務会計では、保健事業の費用とリターンが期間に対応しておらず、保健事業の真の成果を把握することが困難です。そこで提案されるのが「ヘルスケア潜在価値会計（HEV会計）」です。
HEV会計の仕組みは、生命保険会社が採用する潜在価値会計と類似しており、保険者の純資産と将来の利益（保健事業が無かった場合の基準医療費と、保健事業が有った場合の実際医療費との差額）の現在価値から成り立っています。これを保険事業費と比べることにより、保険者はROI（投資収益率）を正確に把握できます。
HEV会計を導入することで、保険者は保健事業の効果をタイムリーに評価し、PDCAサイクルを効果的に回すことが可能となります。これにより、保険者は財務会計だけでは得られない詳細な情報を元に、より良い意思決定を行うことができるのです。
ぜひ本論文を参考に、保健事業の運営における新たな一歩を踏み出してください。
ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
東京大学五十嵐先生、エーザイ様の研究が認知症学会で発表されました（2024年12月9日）
このたび、東京大学の五十嵐先生、大分大学の松原先生、木村先生、エーザイ様による、アンケート調査と動的シミュレーションによりレカネマブ適用検査の需要などを予測した下記の研究が、認知症学会でポスター発表されました。
ミリマンは、研究デザイン、シミュレーション、ポスター作成等に関わっていますので、ご参考までにお知らせします。
五十嵐中、木村成志、伊藤典明、小林千鶴、佐々木光太郎、阪田幸則、東美恵、松原悦朗
「レカネマブ適用検査の需要を構成する支払意思額と無形費用」
第43回日本認知症学会学術集会 2024年11月21日〜23日
ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
気候変動が冬の死亡率に与える影響についての論文を公開しました（2024年12月3日）
表題についての論文を、弊社の他のオフィスが自社ウェブサイトに公開しましたのでお知らせします。
論文タイトル：「The impact of climate change on winter mortality: A complex phenomenon with an uncertain future」
https://www.milliman.com/en/insight/the-impact-of-climate-change-on-winter-mortality
気候変動の死亡率に与える影響として、熱波の影響に関する先行研究は多い一方、低温が死亡率に与える影響は十分に解明されてきませんでした。本研究では、冬季の低温が健康や死亡率に与える影響を評価し、気候変動による将来的な人体への影響を予測するためのモデルを開発しました。
冬季の低温の死亡率に与える影響には、凍傷や低体温症などによる直接的なものと、心血管疾患、呼吸器疾患、感染症の増加などの間接的なものとがあります。この影響を分析するのに、従来のLee-Carterモデルに加えて、Distributed Lag Non-Linear Model（DLNM）を用いて、死亡率データに示し、冬の気象条件に起因する死亡率を動的モデルに組み込んでいます。DLNMとは、ある要因の影響が時間をかけて徐々に現れる場合に、その遅れ（ラグ）を考慮するモデルです。この遅れ方は非線形なので、非線形の形状をモデル化する必要があります。
ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
ISPOR Europe 2024でポスター発表を行いました（2024年11月19日）
2024年11月17日～20日、バルセロナで開催された、国際薬剤経済・アウトカムリサーチ学会（ISPOR）の学術会議ISPOR Europe 2024において、ミリマンは以下3つのポスター発表を行いました。
- Return on Investment of National Standardized Health Training in Japan: A Cohort Study Using “Wellness-Star☆” Health Insurance Claims Database
Poster Session 4: Tuesday, 19 November 2024| 16:00 - 19:00 (Discussion Period Time: 18:00 - 19:00)
わが国では特定健診とともに特定保健指導の制度があり、メタボリックシンドロームのリスクがある人に対し、行動変容を通じて生活習慣病の支援が行われます。本研究では、日本生命保険相互会社が提供する「ウェルネススター☆」データベースを使用して、特定保健指導のROIを推定しました。
この研究は東京大学の五十嵐中先生、日本生命保険相互会社の方々との共同研究になります。 - The Influence of Health Literacy on the Selection of Healthcare Facilities: An Association Between Health Literacy Level and Number of Healthcare Facilities Visited per Patient per Year Using Real World Data in Japan
Poster Session 5: Wednesday, 20 November 2024|09:00 - 11:30 CET (Discussion Period Time: 09:00 - 10:00)
ヘルスリテラシーは適切な健康情報を取得、理解、利用する能力であることから、ヘルスリテラシーレベルが高い人は疾患ごとに適切な医療施設を選択することが考えられます。本研究では、DeSCヘルスケア社のデータを用いて、ヘルスリテラシーと、診断を受けた疾患数に対する受診医療施設数との関係を検討しました。 - Exploring the Association Between Health Literacy and Depression Prevalence Through Personal Health Record Associated With Health Insurance Claims Data
Poster Session 5: Wednesday, 20 November 2024|09:00 - 11:30 CET (Discussion Period Time: 09:00 - 10:00)
うつ病による生産性損失は、2005年の日本で約0.92兆円と推定されており、この額はその後さらに拡大していることが考えられます。また近年、ヘルスリテラシーの重要性に対する認識が高まっており、個人が情報に基づく意思決定を行うことで、健康管理や健康状態の改善に対する効果が期待されます。本研究では、DeSCヘルスケア社のデータを用い、ヘルスリテラシーとうつ病の有病率との関係を検討しました。
ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
ISPOR 2024でポスター発表を行いました（2024年5月23日）
ミリマンは2024年5月5日～8日にアトランタで行われた国際薬剤経済・アウトカムリサーチ学会（ISPOR）の学術会議ISPOR 2024にて、以下のポスター発表を行いました。
- Prescription Patterns for COVID-19 before the Availability of Antiviral Drugs Using the National Database of Health Insurance Claims in Japan
厚生労働省のナショナルデータベース（レセプト情報・特定健診等情報データベース, NDB）を用いた研究です。
COVID-19の流行当初、有効な治療薬が無い中、既存薬の適応外処方による治療が検討され、厚生労働省や学会による指針等に掲載されてきました。これらは随時更新され、またその後、いくつかの薬剤がCOVID-19治療薬として適応承認されました。本研究では、COVID-19流行当初からの保険診療下における薬剤治療の実態を示し、COVID-19に対する承認状況や指針等への掲載や適応承認が実際の処方にどのような影響を与えたかを考察しました。
https://www.ispor.org/docs/default-source/intl2024/ispor2024hsd77poster137406-pdf.pdf?sfvrsn=405f821_0 - Association between Facilities of First COVID-19 Diagnosis and Previous Outpatient Visits Based on a Claims Database Analysis
DeSCヘルスケア社のレセプトデータを用いた研究です。
COVID-19流行下において多くの発熱患者が受診先探しに苦慮し、ふだん通院していた医療機関でも診察を受けられなかったことから、かかりつけ医制度への期待が高まっています。しかしながら、現在のかかりつけ医制度の議論は、このような期待とは関係なく、かかりつけ医の定義や要件、診療報酬が中心となっています。本研究では、COVID-19患者において、COVID-19診断を受けた医療機関と、過去に頻繁に通っていた医療機関との関係を調査し、かかりつけ医制度への期待の背景となった状況について検討しました。
https://www.ispor.org/docs/default-source/intl2024/ispor2024sa44poster137419-pdf.pdf?sfvrsn=13a06085_0
当ポスターについてご意見などございましたら、お気軽にお問い合わせください。
その他、ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
塩野義製薬様との論文が公開されました（2024年8月28日）
このたび、東京大学の清水先生、東北大学の宮下先生、埼玉医科大学の佐伯先生、塩野義製薬株式会社様と共に、ミリマンの岩崎が東京大学の研究員として、新しく査読付学術誌に論文を発表しましたので、ご参考までにお知らせします。
NDB（ナショナル・データベース）は、厚労省が有する、日本全体の健康保険の診療報酬明細書（レセプト）および特定健診のデータを集積したデータベースです。
Yoshida M, Miyashita M, Saeki T, Hiroi S, Morioka Y, Iwasaki K, Shimizu E. Opioid prescription status around surgery, bone metastasis, or death events among patients with breast cancer in Japan: an analysis of the Japanese public health insurance comprehensive claims database (the National Database). Jpn J Clin Oncol. 2024 Aug 28:hyae120. doi: 10.1093/jjco/hyae120.
-概要-
日本女性に最も多い癌である乳癌は、比較的予後が良く、疼痛管理が長期にわたり必要になると考えられ、疼痛管理にはオピオイドが最もよく用いられます。
本研究では、NDBを用い、乳癌患者に対するオピオイドの処方について、日本全体での状況を示すとともに、病院の規模や種類、地域などによる違いを検討しました。
原文は以下のウェブサイトからダウンロードできます。
その他、ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
気候変動とインフレに関する因果モデル（2024年8月20日）
弊社のロンドンオフィスが、“Inflation as a major climate-related risk”という論文を発表しましたので、概要を紹介します。
気候変動の本質は、これまで人間は地球の資源を、タダで使ってきたことにあります。持続可能な未来のためには、タダで使うことをやめる必要があり、それはインフレを引き起こします。
しかしながら、気候変動がどのようにインフレにつながるかは複雑であり、ミリマンはその因果モデルの枠組みをようやく作ったところです。当論文にはその枠組みが図１として掲載されています。
因果モデルは、従来のfrequency-severity modelに比べて、過去のデータが無くても可能であること、因果の仕組みがよくわかること、いろいろな政策のシミュレーションができること、などの利点があります。
次のステップは、この因果モデルの枠組中の各推移確率の推定になります。その後で、バリデーションを行います。
当論文はInsurance ERMというジャーナルに掲載されています。詳細は下のウェブサイトのリンクをご確認ください（閲覧するのに登録が必要です）。
https://www.insuranceerm.com/analysis/inflation-as-a-major-climate-related-risk.html
ノバルティスファーマ様との論文が公開されました(2024年4月8日)
このたび、兵庫医科大学の五味先生、大阪大学の川崎先生、名古屋市立大学の小椋先生、ノバルティスファーマ様と新しく査読付学術誌に眼科領域の治療実態の論文を発表しましたので、ご参考までにお知らせいたします。
Fumi Gomi, Ryo Kawasaki, Yuichiro Ogura, Kosuke Iwasaki, Tomomi Takeshima, Masafumi Yamabe, Kota Imai. Patterns of anti-vascular endothelial growth factor treatment for chorioretinal vascular diseases: Analysis of a nationwide claims database in Japan. Annals of Clinical Epidemiology 2024;6(2):42?50 https://www.jstage.jst.go.jp/article/ace/6/2/6_24007/_html/-char/ja
-概要-
滲出型加齢黄斑変性症、糖尿病黄斑浮腫、網膜静脈閉塞症などの網脈絡膜血管疾患に対する治療として、抗VEGF療法が第一選択とされていますが、わが国においてその治療パターンについてはほとんど調査されていません、本研究では、これらの疾患に対する抗VEGF薬の投与間隔や治療継続率などの暦年による推移をメディカル・データ・ビジョン社のレセプトデータベースを用いて検討しました。
その他、ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
ミリマンとの共同研究論文の学術誌への掲載について日本新薬様のニュースリリース
その他、ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
[email protected]
Milliman Tokyo ヘルスケアのWebSiteが新しくなりました。
Milliman Tokyo ヘルスケアのWebSiteが以下の点で新しくなりました。 ・過去の実績がベースとなったソリューションに変更されました。 ・今まで発表した論文やポスター発表などの過去の実績が一覧表になって掲載されています。
その他、ご意見、ご質問などございましたら、下記のアドレスまでご連絡ください。
[email protected]
We’re here to help
Ask the tough questions. We’re ready for them.